エン・ジャパンが１４日発表した「働き方改革」に対する社会人の意識調査によると、在籍企業が働き方改革に「取り組んでいる」と回答した人は４３％あり、具体的には「ノー残業デーや深夜残業禁止など、長時間労働の是正」が６９％で最も多く、「有給休暇取得の推進」が４８％で続いた（複数回答）。しかし、「取り組んでいない」との回答も同数の４３％に上り、取り組みにバラツキのあることがわかった。
さらに、「取り組んでいる」と回答した人に、「あなたの働き方は変わったか」と聞いたところ、過半数の５１％が「変わらない」と答え、「どちらとも言えない」が２７％で、「変わった」は２２％にとどまった。
「変わらない」「どちらとも言えない」と答えた人に、その理由を聞いたところ、「制度や仕組みが現場の実態に合っていない」が４８％で最も多く、「仕事量が多い」が３９％で続き、働き方改革が道半ばであることをうかがわせた（複数回答）。
調査は２月に「エン転職」利用者を対象にネット実施、６７６８人から有効回答を得た。
