働きがいのある会社研究所（Great Place To Work Institute Japan）がこのほど発表した「退職時の本音に関する調査」によると、直近３年以内に転職した２０～３０代会社員のうち、７０．９％が前職を退職する際に直属の上司や人事担当者らへ本当の退職理由を「すべては伝えていない」と回答した。
本当の退職理由を「一部だけ伝えた」は４２．１％、「伝えなかった」は２８．８％で、両者を合わせると７割を超えた。一方、「すべて伝えた」は２９．１％にとどまり、多くの企業が退職者の本音を十分に把握できていない実態が浮かんだ。
退職理由を伝えなかった理由に、「本音を伝えても改善されないと思ったから」が４１．５％で最多。これに「引き留めや説得を避けたかったから」２５．６％、「本音を伝えることで上司との関係が悪化すると思ったから」と「職場全体に率直な意見を言いにくい雰囲気があったから」が２０．５％で続いた。
在職中の上司とのコミュニケーションにも課題がみられ、前職で直属の上司に仕事上の意見や悩みを率直に伝えることが「できていなかった」３９．１％、「どちらかといえばできていなかった」２２．４％で、合わせて６１．５％だった。反対に、「できていた」は９．７％にとどまった。
直属の上司に意見や悩みを率直に伝えられていた層では、本当の退職理由を「すべて伝えた」が５２．３％だったのに対し、伝えられていなかった層は１８．２％で、約２．９倍の差がみられた。同社は、「退職後の面談だけでなく、日頃から上司に意見や悩みを相談できる関係性や職場環境を整えることが、離職要因の早期把握につながる」と強調している。
調査は８月５日〜７日、直近３年以内に自らの意思で退職し転職した２０〜３０代の会社員３３０人を対象にインターネットで実施した。
