エン・ジャパンが９日発表した「コロナ禍でわかった、無くてよかったもの」の６５０社を対象にした調査によると、「対面での会議」がトップになった。会議の功罪は長年賛否が分かれていたが、コロナ禍をきっかけにしたオンライン会議の普及により不要論に拍車がかかりそうだ。
昨年１年間、コロナ対応で働き方や社内制度の変更などを実施した企業は８６％にのぼり、具体的には「社員が大勢集まる会議・イベントの禁止」（７８％）、「テレワーク・在宅勤務の導入」（７２％）、「オンライン会議の導入」（６２％）など（複数回答）。
これらの対応の結果、なくてもよかったものとしては「対面での会議」が４５％で最も多く、「社内イベント」の２５％、「定時勤務」の２３％、「押印（ハンコ文化）」の２１％などが続いた（複数回答）。
「対面会議」を不要と回答した理由は「オンラインなら宿泊を伴う出張や長時間の移動が不要」「紙の資料をオンラインの画面表示に置き換えても支障はない」などが挙がった。「定時勤務」では「個々の社員のスタイルに合わせて柔軟に働けるようになった」などが挙がった。
調査は４月１４日～５月１１日に実施、同社の「人事のミカタ」利用企業６５５社から得た有効回答を集計した。
