帝国データバンクが２３日発表した「上場食品１０５社の価格改定動向調査」（５月時点）によると、１月～５月に値上げを実施済みの品目は４７７０品目に上り、６月～８月に値上げを予定しているのも３６１５品目あることがわかった。累計では８０００品目を超え、平均値上げ率は１２％の見通しだ。
値上げを分野別にみると、最も多いのは「加工食品」の４３％（平均値上げ率１３％）で、カップラーメン、ハム・ソーセージ、冷凍食品など。次いで「調味料」の２０％（同１０％）でドレッシング、マヨネーズ、ルー、香辛料など、「酒類・飲料」は１４％（同１５％）を占め焼酎、チューハイ、ビール、発泡酒など。値上げ理由は輸入小麦、油脂価格の上昇がほとんどだ。
世界的な食料品相場の上昇に加え、原油価格の高騰に伴う物流費や原材料費の値上がり、急激な円安による輸入品のコストアップなど、複合的な要因で値上げラッシュとなっており、同社は「企業努力による吸収能力を超えており、このまま原材料価格の高騰が続けば、秋口以降も値上げラッシュが続く可能性はある」と予想している。
食品価格の上昇は今後の消費者物価指数に本格反映されるため、春闘などの賃上げが不十分だと実質所得がマイナスとなる懸念が高い。
