パーソル総研は５日、２０２２～２３年の人事領域で注目される「人事トレンドワード２０２２～２０２３」を発表、「テレワーク」「ＤＸ人材」「人的資本経営」を３大ワードに選定した。同総研と識者による選考会で検討したもので、今回が初めて。
「テレワーク」は、多くの企業が「定着させるか」「やめるか」の二元論に縛られ続けており、各社のスタンスと議論のレベル感の差がはっきり出たため。「ＤＸ人材」はコロナ禍によってデジタル化が進み、バズワード（専門用語）として見られていたＤＸが不可逆的な流れとして認識されてきたため。「人的資本経営」は機関投資家や欧米先行という外圧によって急速に注目され、２２年が人事・経営が情報収集に追われた「開示」元年だった、などを選考理由に挙げている。
