リクルートホールディングス（ＨＤ）は１６日、東証１部に上場した。売り出し価格の３１００円に対して、３１７０円の初値が付き、一時は３４００円を超す場面もあり、終値３３３０円で初日を終えた。初値で計算すると時価総額は約１兆８０００億円と今年最大規模。
就職、住宅などの情報誌や人材ビジネスなど、安定した国内事業に加え、海外展開による成長可能性が好感された。同グループは上場により１０００億円程度の資金を調達したが、海外企業のＭ＆Ａ資金などに充てる方針とされる。
リクルートは１９６０年に故江副浩正氏が創業したが、８８年の「リクルート事件」でつまずき、一時はダイエーの傘下に入るなど、紆余曲折を経たが、事業自体は順調に伸び、０７年には国内最大の人材派遣会社、スタッフサービスを買収。１１年には米大手人材派遣の「アドバンテージ・リソーシング」グループを買収して世界４位の人材ビジネスグループに浮上するなど、グローバルなＭ＆Ａを展開している。
記者会見した峰岸真澄・社長兼ＣＥＯは、上場目的について「中長期の成長戦略を実現し、グローバルナンバーワンを目指すため」と強調したが、上場後の情報開示については「経営の透明性を高めるとともに、適切に開示したい」と述べるにとどまった。
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