ディップが１４日発表したアジア５カ国在住の外国人を対象にした「日本での就業意向調査」によると、８割が「日本で働いてみたい」と回答し、回答者のほとんどが今春始まった「特定技能１号」に興味を持っていることがわかった。
「日本で働いてみたい」と答えた人はフィリピンの９５．０％を最高に、各国とも８０％前後に達し、新たな在留資格である「特定技能」にも約９８％が興味を示していた。その理由として、「自国より年収が高い」（７４．０％）、「最先端技術を学びたい」（７３．６％）、「働く環境が清潔」（７２．０％）など（複数回答）。希望職種は介護、飲食店・フードが多かった。
一方、不安としては「外国人差別」（６７．２％）、「言葉の壁」（６７．０％）、「収入・待遇のギャップ」（６５．６％）などが挙がった（複数回答）。
調査は５月下旬、中国、ベトナム、フィリピン、インドネシア、タイの５カ国の１００人ずつ、計５００人から聞いた。
