帝国データバンクが２９日発表した食品主要１９５社の価格改定動向調査によると、９月の飲食料品は１４２２品目、平均１４％の値上げが予定されていることがわかった。単月としては４カ月連続で１０００品目を超え、９カ月連続で前年を上回るなど、値上げが常態化している。
分野別で多いのは、８月と同様にたれ製品、ソース、マヨネーズ、ドレッシング類を中心とした調味料が４２７品目で最も多く、冷凍食品などの加工食品が３３８品目、チョコレートなどの菓子類も２９１品目に上っている。
すでに判明している１１月までの累計公表分は２万３４品目に上り、昨年１年間分の１万２５２０品目を大きく上回り、２３年以来、２年ぶりに２万品目を超えた。
値上げ要因は原材料の高騰に加え、光熱費の上昇による生産コスト増加、人手不足による労務費のアップ、物流費の上昇など複合的。一方、円安要因は大幅に減っており、同社によると「飲食料品の値上げは内的要因による物価上昇に起因したものにシフトしている」といい、このペースで値上げが続くと「２２年の２万５７６８品目という水準に並ぶ可能性がある」と予測している。
